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ABBYY Vantage には、請求書からデータを抽出するために設計された組み込みの Skill のセットが用意されています。 請求書は、売り手が買い手に発行する、提供された商品やサービスを列挙した文書です。請求書には通常、次の情報が含まれます。
  • 提供された商品やサービスの一覧、その数量および価格
  • 商品やサービスに対して支払うべき合計金額
  • 支払いに使用する通貨
  • 商品やサービスの説明
  • 売り手および買い手に関する詳細
  • 請求書番号および発行日
  • 適用される税金
請求書に記載される情報は地域によって異なるため(たとえば、各国には独自の税制や会社法がある)、各地域には、その地域特有のデータ field およびバリデーションルールを備えた独自の請求書用 Skill が必要です。

利用可能な請求書向け Skill

ABBYY Vantage には、以下の組み込みの請求書向け Skill が含まれています。

複数リージョン対応の処理Skill

1つのワークフロー内で複数地域の請求書を処理するために、ABBYY Vantage には次の組み込みSkillがあります。

ドキュメント分割

複数の請求書を含むファイルを分割するには、ABBYY Vantage の組み込み Invoice Document Splitter Skill を使用します。 組み込みの請求書向け Skill は、大規模なドキュメントセットで学習されており、データの特定および抽出で高い精度を発揮します。

データ カタログ

組み込みの請求書用 Skill は、“Vendors”(Document Issuer Companies の種類)および “BusinessUnits”(Document Receiver Companies の種類)という名前のデータ カタログを使用し、それぞれに次の列が含まれます。
注: Invoice CN Skill はデータ カタログを使用しません。

Vendors データ カタログ

ColumnDescription
Issuer Company ID発行企業の一意識別子
Name企業名
City企業の市区町村
Street企業の住所(番地)
State or Province企業の州または都道府県
Country企業の国
Postal Code企業の郵便番号
Tax ID企業の税務識別番号
National Tax ID企業の国内税務識別番号
Bank Account企業の銀行口座番号
Bank Code企業の銀行コード
IBANIBAN(国際銀行口座番号)
Company Correlation ID社内相関識別子

BusinessUnits データ カタログ

ColumnDescription
Receiver Company ID受領企業の一意識別子
Name企業名
City企業の市区町村
Street企業の住所(番地・丁目)
State or Province企業の州または都道府県
Country企業の国
Postal Code企業の郵便番号
Tax ID企業の税務識別番号

購買注文書のデータ カタログ

組み込みの請求書用 Skill では、既存の購買注文書に対応する請求書を特定し、購買明細の一致を検証するために、PurchaseOrders および PurchaseOrderItems のデータ カタログも使用します。これらのデータ カタログには、次の列が含まれます。

PurchaseOrders データ カタログ

ColumnDescription
BUId事業部ID
Netto正味金額
PONumber購買注文書番号
VendorIdベンダーID

PurchaseOrderItems データ カタログ

説明
ArticleArticle の識別子
BUId事業部門の識別子
Descriptionアイテムの説明
Discount割引額
ItemIdアイテムの識別子
PONumber購買注文書番号
Quantityアイテムの数量
TotalPriceBrutto総額(税抜以外)
TotalPriceNetto正味合計額
UnitPrice単価
データ カタログおよびデータ カタログにカスタムデータを追加する方法の詳細は、データ カタログのドキュメントを参照してください。 データ カタログを使用していない場合、Vendor/NameBusiness Units/NameBusiness Units/AddressVendor/AddressVendor/Tax IDBusiness Units/Tax ID の field はニューラル ネットワークで検出および抽出されます。データベースから特定のレコードを選択する場合は、データ カタログを使用してください。会社検出の詳細については、会社検出アルゴリズムのドキュメントを参照してください。